直ぐ赤くなる奴は飲ませるな
ビールを一杯飲んだだけで赤くなる奴に、無理に飲ませるな、という内容の論文が刊行されました。急性アルコール中毒になるといけないから?いえいえ、何と、飲み続けると食道がんのリスクが高まるのだそうです。いやあ、知らないって恐ろしいですね。リンク:PLos Medicine: Brooks等(オープン・アクセス)
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製剤申請データ捏造:旧ミドリ十字子会社、承認取り下げ回収
田辺三菱製薬(大阪市)は24日、07年10月に子会社が製造販売承認を受けた肝硬変などに使う医薬品について、申請時に2件のデータ捏造(ねつぞう)があったとして、承認の取り下げと製品の自主回収を発表した。健康被害は出ていないが、動物実験で出たアレルギー反応を品質管理責任者の指示で隠すなどしており、小峰健嗣副社長が「社会の信頼を損なった」と謝罪した。
捏造をしたのは、田辺三菱製薬の前身の旧ミドリ十字が設立した「バイファ」(北海道千歳市)。問題の医薬品は商品名「メドウェイ注5%」「メドウェイ注25%」で、人の血液から作るアルブミン製剤を、世界で初めて遺伝子組み換えで作った。約10万本が出荷され、約800人に使われたという。
田辺三菱によると、バイファはこの製剤の承認に向けて05〜07年に実施したラットの実験で、5回にわたりアレルギー抗体反応で一部陽性が出たデータを、すべて陰性のデータに差し替えた。また昨年5月に一部承認変更を申請した際は、薬の安定性を保つ成分の含有量試験の数値が測定の不手際で正しく出なかったにもかかわらず、問題がないように装っていた。
昨年末に社内から測定法を疑問視する声が上がり、調査の結果、不正が発覚した。捏造はそれぞれ別の職員が行い、職員は「上司の品質管理責任者の指示だった」と話しているという。既に退職した上司2人は調査で関与を否定したが、田辺三菱は速やかに承認を得る目的で上司が指示を出したとみている。
厚生労働省で会見した小峰副社長は「出荷時には改めてアレルギー検査をしており、品質に問題なく健康被害もない。生産体制の監視を徹底し、製造再開を目指したい」と話した。厚労省医薬食品局は「事実関係を調べたうえで、悪質であれば行政処分などを検討する」としている。【清水健二】
毎日新聞 2009年3月25日 東京朝刊
インフルエンザ流行再燃 B型ウイルスが拡大
全国の医療機関から国へのインフルエンザ患者の報告数が、今月15日まで3週連続で増加し、流行が再燃していることが、国立感染症研究所が24日発表した速報値で分かった。B型ウイルスが拡大しているとみられる。
例年流行するウイルスのうちB型は、A型より遅れて広がるが、今回のように、全体の流行の再燃につながるのは昭和62年の調査開始以来、初めてという。
感染研感染症情報センターの安井良則主任研究官は「春休みで旅行も増えるため、これまで流行していない地域にも広がる可能性がある」と注意を呼び掛けている。
感染研によると、今シーズンの流行は1月下旬をピークに患者報告が減少したが、2月下旬から再び増加していた。
2009.3.24 17:58 MSN産経ニュース
うじ虫療法、通常の治療と効果に大差なし=英研究
[ロンドン 20日 ロイター] 「マゴットセラピー」として知られる、うじ虫に壊死(えし)した細胞を食べさせる傷口の治療法は、傷口を素早くきれいにすることはできても、傷を早く治すことにはならないことが、初の比較臨床試験で明らかになった。
英ヨーク大学が実施したこの試験は、静脈性下腿潰瘍(かたいかいよう)の患者267人に対し、マゴットセラピーか、ハイドロゲルを使った治療のいずれかを行い、比較したもの。
それによると、治療の結果や費用に大差はなく、マゴットセラピーを受けた患者の中には、通常の治療よりも苦痛を感じると訴えた人もいた。
マゴットセラピーは、古くはナポレオンの軍医などが用いた治療法として知られ、南北戦争や第1次世界大戦中にも使われてきた。
最近では、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)など危険性の高い感染症の治療に役立つ可能性があるとして、再び注目を集めていた。
3月23日17時13分配信 ロイター
40代後半で認知症、10万人に27人 厚労省が対策
65歳未満でアルツハイマー病などの認知症を発症した「若年性認知症」の人が、働き盛りの40代後半で10万人に27人の割合でいるとの推計が厚生労働省研究班(代表=朝田隆・筑波大教授)の調査で明らかになった。30代前半は同5.9人、60代前半は同189.3人で、年齢が上がるにつれ急増していた。
06〜08年度に茨城、群馬、富山、愛媛、熊本の5県で、認知症の人が利用するすべての病院やグループホームなどを調べた。18〜64歳全体の全国推計は約3万7800人で、10万人当たり47.6人が若年性認知症という計算だ。別の手法による97年の推計では2万5600〜3万7400人で、厚労省老健局は「ほぼ横ばい」とみている。
家族への影響は深刻だ。87人の若年性認知症患者について調べたところ、介護する家族の6割が不眠や食欲不振を訴え、抑うつ状態にあるとみられた。家族を支える現役世代が発症したことなどで、7割で収入が減ったと回答。大半が専門的な支援サービスが必要と訴えたという。
厚労省は新年度予算案で、初めて若年性認知症対策に1億5400万円をあて、専門のコールセンターを開設する方針だ。(中村靖三郎)
asahi.com(朝日新聞)2009年3月21日12時21分