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手術に欠かせない麻酔科医が、全国の公立病院から次々に姿を消している。
医師不足による激務が敬遠されたためで、救急患者の緊急手術ができなくなるケースが相次ぐ。
専門外の医師が麻酔を担っている医療機関も多く、医療の安全が脅かされる事態が進行している。

激務が限界　次々退職
緊急手術　やむなく休止

　愛媛県東部の救急医療の拠点、東予救命救急センター（新居浜市）は３月末までの２年間、麻酔科の常勤医が１人もいなかった。
３人いた医師の１人が家庭の事情で辞めると、残る２人も相次いで退職。
救急患者の対応などで、３６〜４８時間の連続勤務が繰り返されたからだ。

　このため同センターは一昨年、緊急手術を休止。
昨年は麻酔経験がある外科医らが麻酔をかけたが、呼吸管理が難しい肺外傷や子どもの患者は、５０キロ以上はなれた松山市まで転送せざるを得なかった。
愛媛大に要請し、４月から常勤医２人が配属されたが、武田哲二センター長の不安は消えない。
「以前のような激務が続けば、同じことが繰り返される」

　麻酔科医は手術の際に麻酔をかけて患者の痛みを抑えるとともに、呼吸や血圧、心拍など患者の全身管理を担う。
法律上、医師なら誰でも麻酔をかけられるが、日本麻酔科学会は安全面から学会の認定医が行うよう求めている。
だが、同学会の０３年調査では、一般病院の手術麻酔のうち、麻酔科医がしていたのは６５％で、残りは外科系の医師などだった。

　島崎修次・杏林大教授（救急医学）は
「２４時間、緊急手術を求められうセンターには複数の麻酔科医が必要だが、常勤医が１人だけという施設は珍しくない」と嘆く。

　大学病院の麻酔科が崩壊した例もある。
三重大では一昨年、激務に反発した麻酔科の医局員が一斉に離脱。
最大で１７人いた常勤医は一時、主任教授だけになった。
今も手術を伴う救急はすべて受け入れを休止。
手術の２〜３割は専門外の医師が麻酔をかけざるを得ない状態だ。